講演者紹介|国際海洋環境シンポジウム2008 -海から魚がきえる?私たちが今できること-
I LOVE SUSEA -海洋保護区がニッポンの寿司を守ります- 国際海洋シンポジウム2008 -海から魚がきえる?私たちが今できること-
概要
インフォメーション
講演者紹介・発表資料
会場へのアクセス
イベント報告
お申し込み
HOME
 協力/後援
特定非営利活動法人 グリーンピース・ジャパン 〒166-0023 東京都新宿区西新宿8-13-11 NFビル 2F 電話:03-5338-9800 FAX:03-5338-9817

講演者紹介・発表資料

ダニエル・ポーリー   ダニエル・ポーリー (Dr. Daniel Pauly)
ブリティッシュコロンビア大学(カナダ)漁業センター所長、Sea Around Us(私たちを取り巻く海)プロジェクト主任調査官。長年にわたり熱帯、特に東南アジアの漁業を研究。1994年からブリティッシュコロンビア大学の漁業センターで調査を続け、2003年所長に就任。主に漁業管理およびエコシステムモデリングについて多数の著作があり、その中で紹介されたコンセプト・手法・ソフトウェアは世界中で利用されている。主な例は、「エコパス・モデリング・アプローチ」、インターネットベースの魚類の百科事典である「フィッシュ・ベース」、および世界的な漁業傾向のマッピングなど。受賞多数。
資料ダウンロード   漁業による海景の変化と海洋保護区の必要性(pdfファイル 3.88MB)
 
小松正之   小松正之 (こまつ まさゆき)
政策研究大学院大学教授(海洋政策論)。経営学修士(MBA)(米エール大)、農学博士(東大)。1977年、農林水産省入省、水産庁にて海外漁業協力、漁業交渉などを担当。FAO(国連食料農業機関)水産委員会議長(2001〜2003年)、IWC(国際捕鯨委員会)日本政府代表代理(1991〜2004年)などを歴任後、農林水産省退職、現職。『これから食えなくなる魚』(幻冬舎新書、2007年)など著書多数。
資料ダウンロード   日本の水産業の未来(pdfファイル 2.22MB)
 
佐々木敦司   佐々木敦司(ささき あつし)
新宇部漁協所属、マグロ一本釣り漁師。
1987年山口県萩市見島沖にてマグロ釣を始め、50歳でマグロ漁師となる。2000年までは萩市見島沖で20kg〜100kgのマグロが1年中釣れていたが、2001年には小型魚がいなくなり、大型魚の漁獲が年々減少傾向にあることを心配し、水産庁に直接対策を訴えるなど、現場主導の漁業政策の必要性を訴えている。
資料ダウンロード   境港のまぐろ漁業の現実(pdfファイル 2.34MB)
 
エレン・K・ピキッチ   エレン・K・ピキッチ (Dr. Ellen K. Pikitch)
ストーニーブルック大学(アメリカ) 海洋保存科学機関 事務局長。
漁業科学、管理、および保護生物学の専門家。2004年、サイエンス誌に発表された革新的な「生態系ベース漁業管理(EBFM)」アプローチの提唱者(EBFMは、持続可能な漁業管理のために不可欠であると広く認められている)。全米科学アカデミー、クリントン前大統領の海洋調査委員、国連ミレニアム・プロジェクトの環境持続可能性作業部会など、数々の高レベル諮問委員会メンバーを歴任。野生動物保護協会とピュー海洋科学研究所による海洋保全プログラムの創設者であり、マイアミ大学ほか全米の複数の大学で教鞭を取ったことも。100を超える著作がある。
資料ダウンロード   生態系に配慮した漁業管理の取り組み−生態系アプローチとは(pdfファイル 9.49MB)
 
カラム・ロバーツ   カラム・ロバーツ (Prof. Callum Roberts)
ヨーク大学(イギリス)環境学部海洋保全生物学者。海洋生態系に人間が与える影響を中心に研究を続け、完全に保護された海洋保護区の果たす役割に特に関心をもっている。ヨーロッパ海域における海洋保護区候補地の選定をはじめ、公海での海洋保護区ネットワーク構築のため、海洋生態系と生物種に関するデータをまとめた世界で始めての研究にも携わった。著書「The Unnatural History of the Sea」では、過去1000年で漁業が海洋生物に及ぼした影響が述べられている。 
資料ダウンロード   海洋保護区:海と水産業の回復をめざして(pdfファイル 5.76MB)
 
アントン・ジムウェレイ   アントン・ジムウェレイ  (Mr. Anton Jimwereiy)
太平洋島しょ国フォーラム漁業機関 ナウル協定加盟国(PNA)コーディネーター。
1997年のナウル共和国漁業海洋資源局(NFMRA)設立にあわせ最高経営責任者(CEO)に任命される。その後、ナウル大統領私設秘書官や国営のナウル・リン鉱石会社総支配人を歴任後、2006年より現職。ソロモン諸島在住。
ナウル協定とは、パプアニューギニア、ソロモン諸島、キリバス、ナウルなど7政府の間で1982年に署名された漁業協力に関する協定。 
資料ダウンロード   ナウル協定第3次履行措置 (pdfファイル 1.00MB)
 
ユージン・パンゲリナン   ユージン・パンゲリナン (Eugene Pangelinan)
ミクロネシア連邦政府 水産次官
資料ダウンロード   ナウル協定第3次履行措置 (pdfファイル 1.00MB)
 
和田一彦   和田一彦 (わだ かずひこ)
株式会社亀和商店 代表取締役社長
1962年生まれ。成蹊大学経済学部卒業後、ソフトウェアハウスにてコンピュータプログラマー、SEとして勤務。1990年、株式会社亀和商店に入社。2000年より現職。亀和商店は、MSC(CoC)認証を日本で初めて取得した築地市場内の仲卸業者でアラスカ産の天然サーモンや銀ダラなどを扱う。(MSC認証は、海の環境を保全しながら持続的な利用を実現する海産物製品に付与される「海のエコラベル」)
資料ダウンロード   『海のエコラベル』MSC認証 (pdfファイル 1.89MB)
 
山本泰幸   山本泰幸 (やまもと やすゆき)
イオントップバリュ株式会社 トップバリュ商品本部
生鮮食品部 部長
「持続可能」「食品安全」等をテーマとしたイオンPB「グリーンアイ」を水産物に導入。オーガニックのEU規格等をもとに独自基準を策定し、養殖鰻、養殖えびで生産管理から販売まで他に類の無い製品を作り上げる。その後「裏づけある再生産可能な漁業の魚」を導入する為のプロジェクトを立ち上げ現在イオングループ店舗で展開する「海のエコラベル(MSCエコラベリング制度)」商品の日本での全国流通の基礎を作り上げる。現在は農業・畜産業の産品も含め持続可能な食品原料全体で最適化に取組む。
資料ダウンロード   イオンの取り組み−持続可能な魚の販売 (pdfファイル 1.70MB)
 
花岡和佳男   花岡 和佳男 (はなおか わかお)
グリーンピース・ジャパン海洋生態系問題担当。米国フロリダ工科大学海洋学部卒。マレーシアにてマングローブ林を伐採しない食用エビの養殖やダイナマイトでサンゴを破壊しない観賞用熱帯魚の養殖事業に携わる。2007年よりグリーンピース・ジャパンにて沖縄・ジュゴンの生態調査や国内の鯨肉販売動向をまとめて発表するなど様々なキャンペーンにたずさわる。豊かな美しい海を次の世代に残すため、持続可能な日本の沿岸漁業の実現を目指しキャンペーンを行う。
資料ダウンロード   グリーンピースの活動:海洋保護区設立を目指して(pdfファイル 1.99MB)
 
ファシリテーター
伊沢あらた   伊沢あらた (いざわ あらた)
アミタ株式会社ソリューション事業部認証課長、水産学博士。
水産商社に勤務し、太平洋の島嶼国や北欧の国々を飛び回り、マグロやサケなどの水産物の輸入に携わる。その後、環境NGO海洋担当を経て現職。違法漁業問題、漁業の認証制度MSC(海洋管理協議会)の日本導入など、持続可能な水産物の生産・流通・消費に取り組み、漁業者・行政・企業のパートナーシップによる建設的な問題解決を目指す。
講演者は都合により変更する場合があります。
(c) greenpeace